精密機械加工・特注部品加工のトータルソリューションカンパニー

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経営理念

精密加工技術をテーマとして社会的分業を推進していく

顧客の技術開発の一翼を担う企業となる

精密機械加工部品の産業インフラとなる

社長挨拶

 プラスエンジニアリングは、1974年の創業以来、ものづくりを通して社会に貢献してまいりました。
 当社が製造する部品は全てお客様のご要望に合わせた特注品で、電子部品や電池、ベアリング、医療機器、紙おむつなどの製造設備に使用され、それらの設備の性能を大きく左右します。
 年々加速する製品の高機能化・小型化は、そのまま特注部品に求められる内容の高精度化につながります。
 当社はこうしたご要望にお応えできるよう、100台を超えるNC加工機を備え、加工技術を磨き、日々精進を続けてまいりました。おかげさまで、現在、年間15,000種類の特注部品を製造し、多くのお客様から高い評価をいただいております。
 従業員一同、常に挑戦する心を持ち、より良い製品の提供を続けてまいります。
今後とも、より一層のご指導・ご鞭撻を賜りますようお願い申しあげます。

鈴木重人

     
     

会社概要

社名 プラスエンジニアリング株式会社
設立 1974年10月3日
資本金 6000万円
代表者 代表取締役社長 鈴木重人
従業員数 110名
国家技能検定
有資格者
特級2名/1級33名/2級66名
(延べ人員)
事業内容 精密機械加工部品の製造
主要納入先 一部上場企業35社60工場 その他1000社
取引銀行 みずほ銀行
     

    「2017年1月現在」

事業所

本社営業所 〒171-0014
東京都豊島区池袋2-47-3
TEL 03(3985)3221 (代) | FAX 03(3986)0770 (代)
仙台事業所 〒989-1304
宮城県柴田郡村田町大字村田字西ヶ丘21
TEL 0224(83)5620 (代) | FAX 0224(83)5622 (代)
四国駐在事務所 〒771-0134
徳島県徳島市川内町平石住吉209-5
徳島健康科学総合センター321号室(ブレインズパーク徳島内)
TEL 088-679-7441 | FAX 088-679-7443
     

    「2017年1月現在」

         
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アクセスマップ

東京本社
〒171-0014
東京都豊島区池袋2-47-3 キウレイコンビル5F
TEL 03(3985)3221 (代) | FAX 03(3986)0770 (代)
JR池袋駅北口より徒歩2分

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仙台事業所
〒989-1304
宮城県柴田郡村田町大字村田字西ヶ丘21 | google mapはこちらから
TEL 0224(83)5620 (代) | FAX 0224(83)5622 (代)

<東北新幹線・仙台駅から車で約50分>
東北新幹線・仙台駅 ⇒ 東北自動車道(仙台宮城IC~村田IC) ⇒ 仙台事業所

<東北新幹線・白石蔵王駅から車で約45分>
東北新幹線・白石蔵王駅 ⇒ 東北自動車道(白石IC~村田IC) ⇒ 仙台事業所

<東北本線・大河原駅から車で約20分>
東北本線・大河原駅 ⇒ 仙台事業所

<仙台空港から車で約55分>
仙台空港 ⇒ 仙台東部道路・仙台空港IC ~ 東北自動車道・村田IC ⇒ 仙台事業所

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四国駐在事務所
〒771-0134
徳島県徳島市川内町平石住吉209-5
徳島健康科学総合センター321号室(ブレインズパーク徳島内)
TEL 088-679-7441 | FAX 088-679-7443
徳島阿波おどり空港より車で約12分 | JR徳島線徳島駅より車で約20分
徳島自動車道松茂PAスマートICより車で5分

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組織表

     

沿革(社史)

1974年10月 資本金1000万円にて設立
77年 4月 資本金3000万円に増資
79年 5月 資本金6000万円に増資
84年10月 仙台・第一工場竣工
86年10月 仙台・第二工場竣工
88年 8月 仙台・第三工場竣工
94年 8月 仙台事業所・第四工場竣工
96年 7月 仙台事業所・第五工場竣工
96年11月 ISO9002認証
2000年 1月 PEC ITシステム完成
00年 9月 6:00~15:00、15:00~24:00の2交代生産体制確立
03年 11月 ISO9001認証(ISO9002より移行)
04年 6月 ISO14001認証 *仙台事業所
06年 3月 ISO27001認証
10年 9月 企業立地促進法に基づき、
事業高度化計画の承認を宮城県より取得
10年 10月 みやぎ工業会入会
11年 6月 四国駐在事務所開設
13年 3月 第5回無担保私募債(1億円)発行
第6回無担保私募債(1億5千万円)発行
13年 5月 全社ITシステム刷新
13年 9月 仙台高専産学連携振興会入会
13年 10月 精密加工研究会 砥粒学会入会
15年 5月 大阪商工会議所「次世代医療システム産業化フォーラム」参加
                      

「2017年1月現在」

ISO9001 品質方針

「お客様満足による笑顔の連鎖」
MEETING CUSTOMER SPECIFICATION WITHOUT FAIL

上記方針に基づき
(1)顧客満足指標
(2)品質指標
(3)生産性指標
(4)収益指標

の項目について年度ごとに目標値を定め運営する。

2003年8月4日
プラスエンジニアリング株式会社 代表取締役社長

ISO9001とは?
 ISO9001とは、品質マネジメントシステムの国際規格です。国際標準化機構(International Organization for Standardization)により1987年に制定されました。トップマネジメントの強いリーダーシップが要求され、方針・目標管理、プロセスアプローチ、継続的改善、顧客満足などを特徴とします。2000年12月には2000年版が発行され、製造業のみならずサービス業まで広く適用できるように改定されました。

ISO14001 環境方針

 プラスエンジニアリング株式会社仙台事業所は、地球環境の保全が人類共通の最重要課題の一つであることを認識し、事業活動を通じて地域、地球環境の維持、向上に貢献する。

ISO140001 環境方針

1.
事業運営において環境マネジメントシステムを構築し、運用する。
2.
事業活動における環境側面を認識し、環境マネジメントシステムを継続して改善し、環境汚染の予防に努める。
3.
環境に関する法令及び当事業所が同意するその他の要求事項を遵守する。
4.
環境パフォーマンスの向上のため、以下の項目ごとに目的、目標を設定し、改善活動を推進するとともに環境内部監査結果などにより見直しを行う。
① 消費エネルギーの削減
② 処理委託廃棄物の削減
③ ITシステムを利用した環境負荷の削減
5.
全従業員は本方針を認識し、構築した環境マネジメントシステムを有効に活用する。
6.
本方針は、全従業員に周知するとともに一般にも公開する。

2004年1月5日
プラスエンジニアリング株式会社仙台事業所所長

ISO14001とは?
 ISO14001とは、環境マネジメントシステムの国際規格です。国際標準化機構
(International Organization for Standardization)により1996年に制定されました。組織の事業活動により発生する環境への影響を経営者の責任のもと、方針・目標を定め、環境へのマイナス影響を低減していくための活動を行います。
 ISO9001と同様にPDCAサイクルの考え方が導入されているのが特徴です。方針は目標・計画になり、これに基づいて手順を実施・運用します。定期的な監査で遵守状況を確認し、経営者に状況を報告するよう求められています。経営者はその結果に基づき、方針・目標を見直します。

ISO27001 情報セキュリティ方針

 当社は製造サービス業として、お客様の企業機密である図面情報をお預かりし製造すること、また、お客様と新技術の開発を共同して行う等、非常に高度な情報をベースに事業を展開しています。
 従って、お客様が安心して当社のサービスを利用していただくためには情報セキュリティの確保が必須の経営課題であると認識し、その継続的な確保に取り組みます。

1.
情報資産を利用する社員に対する継続的な教育を通じて、その意識向上と情報セキュリティに関連する諸規定の徹底を図ります。
2.
セキュリティ確保のため、情報資産は、その重要性とリスクに応じ取り扱いを明確にし、適切に管理しています。
3.
特にお客様からお預かりした情報資産、ならびに当社の事業の競争力・維持に関わる営業上の機密については、十分なセキュリティ対策を実施します。
4.
情報セキュリティに関する法令およびその他規定を遵守します。
5.
情報セキュリティの見直しを定期的に行い、セキュリティ対策の適切な維持、改善を図ります。

2010年3月25日 プラスエンジニアリング株式会社 代表取締役社長

ISO27001とは?
 組織が保有する情報を流出、破損などの脅威から守り、危険を避けるための情報マネジメントシステムです。国際標準化機構と国際電気標準会議が共同で策定したISO27000シリーズのひとつとなっています。
 当社が扱う製品は「試作品」や「生産財」であり、その情報(部品の仕様など、お客様との取引にまつわる全ての情報)が外部に流出したり、破損することはそのまま当社の信用の失墜につながります。ISO27001は情報資産に対する機密性(アクセスを認可された者だけが情報に確実にアクセスできること)、完全性(情報資産が完全な状態で保存され、内容が正確であること)、可用性(情報資産が必要になったとき、利用できる状態にあること)を維持し改善することを義務づけています。

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